またＣＭＥは、日本でもおなじみの日経平均先物をはじめＳ＆Ｐ五○○や主要各国通貨の先物市場として知られ、さらにＣＢＯＥには、Ｓ＆Ｐ五○○の株価指数オプションやソニー、日立の株式オプションが上場されています。最近はこれら既存の商品に加えて、かつては信じられなかったような先物商品の取り扱いも始まっています。不動産がその代表ですが、他にも電力や災害保険、穀物収穫量、それにガス排出権などの環境関連の先物まで幅広く取引されています。九八年からは、ＣＢＯＴが先物商品の夜間電子取引（プロジェクトＡ）を日本でも開始すると伝えられています。日本の外為法改正の動きを受けたアメリカ先物市場の日本進出第一弾です。これによって、日本の投資家もＣＢＯＴを通して金融先物をはじめ、不動産の先物に投資することが可能になります。特に、九七年一○月に上場したアメリカのダウ平均先物は、投資単位が手頃なため個人投資家の人気を集めています。日本でも人気化するでしょう。金融の自由化が、実物の先物取引の自由度を高める最初の成功例になりそうです。