日本人は、不動産といえばストックとしての地価の上がり下がりだけを気にする傾向にありますが、アメリカではむしろ不動産のフローの動きを重要視します。したがって、不動産先物の対象として採用される指数もすべてフローの指数ということになります。不動産のような実物資産の先物取引といえば、期限到来後に不動産の現物を引き渡す義務が発生すると思われる方がいるかもしれませんが、最近上場されている先物商品は、ほとんどすべて現物の引き渡しを伴わない新しいタイプの先物と考えた方がいいでしょう。独身者用の住宅が象徴する景気のトレンドを、不動産の先物を使って売買するという認識です。さらにシカゴオプション取引所（ＣＢＯＥ）では、前述したＲＥＩＴのオプション取引の導入を検討しています。不動産の先物に続いてオプション取引が可能になれば、不動産に限定したデリバティブ（派生商品）市場ができることになります。オプション取引とは、「売買する権利の取引」のことで、「買う権利」（コールオプション）と「売る権利」（プットオプション）の二つの取引を指します。いずれの権利も売買の対象になりますから、「買う権利」を買ったり、「売る権利」を売ったりすることができますし、その反対の取引も可能です。